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 米Frost&Sullivanはシンガポールで現地時間3月7日に,アジア太平洋地域(日本を除く12カ国)におけるオンデマンド・ソフトウエア市場に関する調査結果を発表した。それによると,2006年の同市場の総売上高は7030万ドルだった。2009年まで年平均成長率(CAGR)27.1%で拡大し,2009年末には1億4430万ドル規模に達する見込み。

 この調査で言うオンデマンド・ソフトウエアは,ベンダーまたはサービス・プロバイダがアプリケーションをインターネット経由で提供するソフトウエア・サービス(software as a service:SaaS)を指す。CRMソフトウエア,Web会議/協業用ソフトウエア,人事アプリケーション,財務/会計ソフトウエア,ERPソフトウエアなどの企業向けアプリケーションを対象とした。

 同地域ではSME(中堅中小企業)が急増しており,SMEのあいだでオンデマンド・ソフトウエアの導入が進んでいる。「オンデマンド・ソフトウエアの利点は,Webベースのアクセス,短い導入サイクル,管理のしやすさなどで,特にSMEには魅力的だ」(同社ディレクタのSubba Iyer氏)

 一方でFrost&Sullivanは,不十分で割高な帯域幅など,同地域における技術面およびインフラ面の課題がオンデマンド・ソフトウエア導入の大きな障壁になると予測する。また,ソフトウエア・ベンダーはデータ・セキュリティの問題を克服し,サービスの一定レベルの信頼性,可用性,品質を提供することも必要だと指摘している。

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