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 米Syntelが米国時間5月24日に発表した「アウトソーシング業界に関する調査結果」によると,米国が不況に陥った場合にオフショア・アウトソーシングが「マイナスの影響を受ける」と考える企業は15%にとどまり,「多少影響を受ける」が25%,「引き続き需要は大きい」と答えた企業は60%だった。この調査は,Fortune 1000企業のIT責任者373人に尋ねたもの。

 マイナスの影響を懸念する企業がわずか15%だったことについてSyntelは,「米国が企業のオフショア・アウトソーシング傾向にまで影響を及ぼすほどの大不況に陥る可能性がきわめて低いことを意味している」としている。そのうえで,「大企業のCEOやCIOの話から,オフショア・アウトソーシングが事業の拡張と効率化を図るうえで重要な戦略になっていることがわかった」(同社会長兼CEOのBharat Desai氏)という。

 高い需要を維持するとの見方については,歴史的に見て,不況時にはコスト削減と効率化の必要性からオフショア・アウトソーシングが活発に行われる点を指摘する。アウトソーシングの最大の利点として品質向上を挙げる企業も多い。インドのソフト業界団体であるNASSCOM(National Association of Software and Services Companies)と米大手コンサルティング企業McKinseyの調査では,オフショア・アウトソーシングは27~30%増加する見込みだ。Syntelは「米国が不況になった場合,むしろオフショア・アウトソーシング需要はより急速に増大する可能性がある」と見込む。

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