PR

 米McAfeeは米国時間6月4日,検索エンジンの利用に伴う危険度について調査した結果を発表した。2007年5月に,米国の主要な検索エンジン「Google」「Yahoo!」「MSN」「AOL」「Ask」を対象に調査したところ,検索結果に危険なWebサイトが含まれる割合は4%で,前年同月より約1ポイント低下したという。

 危険なWebサイトが含まれる割合が最も低かったのはAOL(2.9%)で,前年同月の5.3%から約半減した。一方,危険度が最も高かったのはYahoo!(5.4%)だった。

 スポンサ付きリンクに限定すると,危険度は平均6.9%と高まる。しかし前年同月の8.5%から改善しており,Googleがスポンサ付き広告の安全性を強化したことが要因とみる。同社は自社以外にも,AOLやAskに広告を一部配信している。

 スポンサ付きリンクの3.2%には詐欺サイトが含まれていた。「代表的なものとして,無料ソフトウエアのダウンロード・サイト,着信音サイト,自宅で高収入を得られると売り込む誇大広告サイトなどがある」(McAfee)

 検索キーワードをカテゴリ別に見た場合,音楽やテクノロジ関連の危険度が相変わらず高い。危険なWebサイトが含まれる割合は「digital music(デジタル音楽)」が19.1%でトップ。次いで,「tech toys(ハイテク玩具)」「chat(チャット)」「wallpaper(壁紙)」などが続く。

 ファイル共有プログラムに関連したキーワードも危険なWebサイトを多く含んでいる。とりわけリスクが高いのは,「Bearshare」(45.9%),「limewire」(37.1%),「kazaa」(34.9%),「winmix」(32.0%)など。アダルト関連のキーワードで検索した場合,危険なWebサイトが9.4%含まれていた。

[発表資料へ]