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 米家電協会(CEA:Consumer Electronics Association)と米玩具協会(TIA:Toy Industry Association)は米国時間10月17日,電子玩具市場についての調査結果を発表した。それによると,過去1年間に子供(0~15歳)向け電子玩具を購入した消費者の4分の3は,教育的な価値を購入理由にしていることが分かった。

 調査によれば,消費者の78%は電子玩具が子供に与える学習レベルを有益だと考えている。電子玩具購入者の48%は電子学習システムを購入しており,36%は電子的な補助教材または電子ブックを購入している。最も売れたタイプの電子玩具のトップ5のうち,3つが教育目的のものだった。

 インターネットを利用する世帯は,今後12カ月で子供向けの電子玩具に20億ドル投じる見通しだという。この額は1世帯当たり平均172ドルに相当する。電子玩具の購入予定リストには,無線操縦できる玩具やDVDゲームが上位に挙がっているが,最も購入する確率が高い玩具は電子/DVDゲームと電子的な補助教材だという。これらの玩具が買い与えられる可能性は男の子の方が高く,購入の58%が男の子向け,42%が女の子向けだった。

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