ディーツーコミュニケーションズ（D2C）、日経広告研究所、日経メディアラボは6月2日、企業の携帯電話向けオンライン広告（モバイル広告）利用状況に関する調査結果を発表した。2007年にモバイル広告を出向した企業は全体の18.3％で、2006年の13.5％、2005年の8.4％から増加傾向にある（図1）。パソコン向けオンライン広告の出稿率は、2007年が53.2％、2006年が51.1％、2005年が49.2％だった。
モバイル広告をまだ出稿したことのない企業に今後の利用意向を尋ねたところ、「利用検討中」企業が8.4％、「検討していないが利用したい」が19.3％あった。一方、モバイル広告を利用しない理由については、「自社商品のターゲットにマッチしていない」という回答が52.7％で最も多く、「効果が不明確」（32.7％）、「商品の購買に結びつきにくい」（22.0％）、「伝えられる情報が少ない」（20.0％）、「モバイルサイトを持っていない」（20.0％）、「社内で担当できる人員がいない」（14.7％）、「メディアとしての信頼性が低い」（14.0％）といった不満や問題が挙がった。
モバイル広告の利点については「ターゲットを絞り込みやすい」（33.0％）、「クチコミ効果が期待できる」（28.9％）、「効果がすぐに把握できる」（28.9％）、「目的にあわせた利用がしやすい」（28.4％）、「制作費が安い」（24.3％）という回答が多い（図2）。また、モバイル広告の出稿企業が使う効果測定方法は、「応募者数／会員登録数の増加」（52.5％）、「掲載広告のクリック数」（50.0％）、「クリック率（CTR）」（50.0％）、「掲載媒体のページビュー数」（45.0％）、「クリック単価（CPC）」（42.5％）、「顧客獲得単価（CPA）」（40.0％）の順で多かった（図3）。
携帯電話向けサイトの開設状況を尋ねたところ、「常設している」企業は35.3％、「キャンペーン時のみ開設している」企業は4.6％、「開設していない」は59.2％だった。
調査は、日経広告研究所の調査データ「有力企業の広告宣伝費」の上位企業1500社に郵送／Webアンケートを実施し、218社から回答を得た。
■関連情報
・ディーツーコミュニケーションズのWebサイト http://www.d2c.co.jp/
・日経広告研究所のWebサイト http://www.nikkei-koken.gr.jp/
・日経メディアラボのWebサイト http://nikkeimedialab.jp/
