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 米IDCは米国時間2008年5月30日,米国のインターネット広告市場に関する調査結果を発表した。それによると,景気後退により広告費全体の縮小が予測される中,インターネット広告の総売上高は2007年の255億ドルから,2012年には511億ドルに倍増すると見込まれる。

 また,広告市場全体におけるネット広告のシェアは,今後5年で新聞,ケーブル・テレビ,一般テレビなどの従来型広告媒体を抜き,DMに次ぐ2位に浮上する。

 インターネット広告の中でも成長が突出すると予測されるのは動画広告。その売上高は2007年の5億ドルから年平均成長率(CAGR)49.4%で拡大し,2012年には38億ドルに達するとみられる。

 動画広告が急速に伸びる背景には,動画視聴者の増加と視聴時間の延長がある。ブロードバンド接続が普及し,多くの高画質コンテンツが登場しているのに加え,一般のテレビと異なり観たいコンテンツを好きな時間や場所で視聴できるという利点が,消費者をオンライン・ビデオに向かわせる。

 また,ネット広告で最大シェアを占める検索広告は,今後も米国において首位を維持するとIDCは見る。現在,検索広告の総売上高の約70%を米Googleが創出しているという。

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