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調査内容 ITの省エネの具体策
調査時期 2008年5月中旬~下旬
調査対象 ITpro Researchモニターに登録している企業情報システム担当者
有効回答 3135件((1)1051件,(2)676件)
( )内は,(1)自社の情報システムの担当者,(2)他社(顧客企業,親会社など)のシステム業務担当者の有効回答数


 日経マーケット・アクセスは5月下旬まで実施した月次調査で,企業情報システムの担当者に「グリーンIT」への取り組みを聞いた。その中で「ITの省エネ」について具体的に実施・検討している内容を聞いたところ,最も多かったのは「消費電力が少ないサーバー(単体)の採用」で,回答者の約24%が「すでに実施」,44%強が「具体的に検討中」とした。「消費電力が少ないクライアント機の採用」も「すでに実施」は省電力サーバーと同率,「検討中」が約40%と高率だった。

 ちなみに,今回の回答者のうち「自社の情報システムの担当者」(n=368)に限った集計では,トップは省電力クライアント(「すでに実施」27.2%,「検討中」39.9%)で,省電力サーバー(同23.4%,42.4%)が2位。省電力クライアント導入の「すでに実施」の比率が高くなっている。

 この二つの施策に次いで多くの回答者が実施済みとしたのは,「仮想化技術によるサーバーの物理台数の削減」(「すでに実施」19.4%,「検討中」39.3%)。自社システムの担当者では「消費電力が少ないストレージ装置(ディスク,テープなど)の採用」(同20.1%,38.6%)が「仮想化によるサーバー削減」(同17.9%,38.0%)に少し先行している。

 「仮想化」と並んで大手ベンダーがこぞって売り込みに注力している「冷却効率のよいサーバー・システム(ブレード,0.5Uなど)」は,ITの省エネ施策の実践度では5番手の位置。「すでに実施」17.3%,「検討中」34.7%で,自社システムの担当者に限った集計でもほぼ同じ値である。単体での省電力機器や「仮想化による台数・容量削減」に比べると,「検討中」の比率がやや低めに出ている。

 やや心配なのは,これら新技術や新製品の採用という施策が,「IT機器個々の電力消費量の実データ収集と分析」という基礎的な活動より,大きな広がりを示していること。「ITの省エネ」がIT予算を確保するための,単なる言い訳に使われぬよう望みたい。

■調査概要
 日経マーケット・アクセスが,ITpro Researchモニターに登録している企業情報システム担当者を対象に,IT機器やデータセンターの消費電力削減など「ITの省エネ」活動の一環として,その担当企業で実施あるいは具体的に検討されている施策の状況を聞いた。集計対象は,担当企業がITの省エネ」活動に組織的に(全社ないし部門,事業所の活動として)取り組んでいる(6月10日付け記事参照),とした回答者に限定した。
 調査実施時期は2008年5月中旬~下旬,調査全体の有効回答は3135件,「所属する企業・組織で自社の情報システムにかかわる業務(企画立案・設計・開発・運用・予算承認など)を担当している」とした有効回答は1051件。「他社(顧客企業,親会社など)の情報システムにかかわる仕事をしている」とした有効回答は676件。

図●回答者が情報システムを担当している企業で「ITの省エネ」活動の一環として実施あるいは具体的に検討していること(n=689)