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調査内容 ITの省エネ(消費電力削減の見込み(1))
調査時期 2008年5月中旬~下旬
調査対象 ITpro Researchモニターに登録している企業情報システム担当者
有効回答 3135件((1)1051件,(2)676件)
( )内は,(1)自社の情報システムの担当者,(2)他社(顧客企業,親会社など)のシステム業務担当者の有効回答数


 日経マーケット・アクセスが「消費電力が少ないサーバー/クライアント機/ネットワーク機器/ストレージ装置」の採用を実施または検討中とした企業情報システム担当者に,それによる省消費電力効果の見込みを聞いたところ,サーバー(単体),クライアント機,ストレージ装置(ディスク,テープなど)は平均15%強。ネットワーク機器はこれらよりやや低く,13%強の削減率を見込んでいるという結果が出た。

 設問では,処理能力や容量を従来の機器と同等に換算した「性能(容量)あたり電力消費量」の削減率を聞いたところ,サーバー,クライアント,ストレージでは約4割の回答者が最も低い「10%未満」を選択。「20%未満」までが回答者の75%を占めた。「消費電力が少ないIT機器」といっても,導入する側の省電力効果の期待値はさほど高くない。

 ちなみに,今回の回答者のうち「自社の情報システムの担当者」に限った集計でも,「サーバー」の平均値が14.3%,クライアントが14.0%,ネットワーク機器が12.8%,ストレージ装置が15.0%で,図示した全体平均とほぼ同じ傾向だった。

■調査概要
 日経マーケット・アクセスがITpro Researchモニターに登録している企業情報システム担当者を対象に,IT機器やデータセンターの消費電力削減など「ITの省エネ」活動の一環として,その担当企業で実施あるいは具体的に検討されている施策の状況を聞いた。集計対象は,担当企業がITの省エネ」活動に組織的に(全社ないし部門,事業所の活動として)取り組んでいる(6月10日付け記事参照),とした回答者に限定した。
 「消費電力が少ないサーバー/クライアント機/ネットワーク機器/ストレージ装置」の採用を実施または検討中(6月11日付け記事参照)とした回答者に,処理能力や容量を従来の機器と同等に換算した,「性能(容量)あたり電力消費量」の削減率を聞いた。本文中の「平均」は選択式回答の「10%未満」を5%,「10%以上20%未満」を15%,「20%以上30%未満」を25%,「30%以上40%未満」を35%,「40%以上50%未満」を45%,「50%以上」を55%に換算して加重平均した値である。
 調査実施時期は2008年5月中旬~下旬,調査全体の有効回答は3135件,「所属する企業・組織で自社の情報システムにかかわる業務(企画立案・設計・開発・運用・予算承認など)を担当している」とした有効回答は1051件。「他社(顧客企業,親会社など)の情報システムにかかわる仕事をしている」とした有効回答は676件。

図●省電力機器の導入により,現状より削減できる「性能(容量)あたり電力消費量」の見込み