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 IT系人材派遣会社の米Robert Half Technologyは米国時間2008年9月3日,同年第4四半期における米国のIT関連雇用の見通しについて調査した結果を発表した。それによると,調査対象とした米企業CIO(最高情報責任者)の11%は,第4四半期にIT専門職の増員を計画している。その一方で,3%はIT専門職の人員削減を予定しており,83%は現状維持だった。

 この調査は,従業員100人以上の米国企業から無作為に選んだ1400人以上のCIOを対象に実施したもの。同期におけるIT関連雇用の純増率は8%と予測され,前期予測の10%を2ポイント下回った。

 「企業は雇用計画に慎重になっており,フルタイムのITスタッフを雇う前に景気や需要について評価を行っている。また,企業はヘルプ・デスク,ネットワーキングといったサービスの提供や,Web 2.0ベースの機能導入をサポートできる専門家の採用活動に力を入れている」(同社執行ディレクタのKatherine Spencer Lee氏)。

 IT関連雇用を促進する最も大きな要因として挙がったのは「顧客/エンドユーザー・サポートの強化」(25%)で,過去22四半期連続でトップだった「事業拡張」(23%)を上回った。また,雇用が最も増加すると予測される分野は「ヘルプ・デスク/技術サポート」だった。

 最も需要のある技術スキルとしては,「ネットワーク管理(LANとWAN)」(70%)が挙げられており,「Windows管理(Server 2000/2003)」(69%)と「デスクトップ・サポート」(69%)が続いた(複数回答)。