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 米調査機関のConference BoardとTNS Media Intelligenceは米国時間2008年9月4日,オンライン・ビデオ視聴状況に関する調査結果を発表した。それによると,米国家庭の5分の1弱がインターネット経由でビデオを視聴しており,その割合は2006年に比べ2倍に拡大したという。

 オンライン視聴者の65%はテレビ放送局の公式Webサイト,41%は米Googleのビデオ共有サイトYouTubeを利用していた。そのほか,米AppleのiTunes Store,米NBC Universalと米NewsがYouTube対抗で立ち上げた米HuluのHulu.com,各種ファイル共有サイト,ソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS),ピアツーピア・ネットワークLimewireの利用者が目立った。ペイ・パー・ビュー(PPV)方式や定額制の有料サービスを希望する人はほとんどいなかったという。

 オンラインで視聴する理由を尋ねたところ,「自分の好きな時間に見ることができるから」という回答が最も多かった。そのほかには,CMのない点や手軽さを指摘する声があった。9割弱の人が自宅で視聴しているが,約15%が職場でも視聴している。また6%の人がそれ以外の場所(図書館や友人宅)を挙げた。

 最も人気があるコンテンツは,ニュース(オンライン視聴者の支持率43%)で,以下ドラマ(39%),コメディ(34%),リアリティ・ショー(23%),スポーツ(16%),ユーザー投稿ビデオ(15%)の順だった。68%がストリーミング配信されるビデオを視聴しており,38%がダウンロードしていた。

 なお,この調査(Consumer Internet Barometer)は1万世帯を対象に四半期ごとに実施されている。回収率が平均70%と高いのが売り。調査データには,最新の米国家庭の人口学的情報を反映するために重みを加える。今回の調査は2008年第3四半期に実施された。