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 求人サイトの米CareerBuilder.comは米国時間2008年9月10日,人事担当者のSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)利用状況に関する調査結果を発表した。それによると,人事担当者の22%がSNSを使って就職希望者の情報を集めており,2006年調査時の11%から大幅に増加した。現在はSNSを利用していないが,今後の利用を検討していると回答した人事担当者も9%いた。

 SNSサイトを利用している人事担当者のうち34%は,応募者が掲載しているコンテンツが原因で,採用対象から除外したことがあると答えた。不採用の原因となったコンテンツで最も多かったのは,「飲酒やドラッグ服用に関する情報」(41%)で,2番目は「挑発的または不適切な画像・情報」(40%)だった。このほか,「コミュニケーション能力の低さ」(29%),「前に勤めていた会社や同僚についての悪口」(28%),「資格詐称」(27%)などが採用担当者に悪い印象を与えている。

 逆に,SNSサイトに掲載されている情報を見て応募者の採用を決めたという人事担当者も24%いた。採用の決め手となったコンテンツの1位は「新しい職場での業務に役立つ経歴」(48%)で,2位は「優れたコミュニケーション能力」(43%)だった。そのほか,「新しい職場への適性」(40%),「プロフェッショナルな印象を与えるWebサイト」(36%),「他者からの好意的な推薦文」(31%)などが,採用に有利に働いている。

 同社人事担当副社長のRosemary Haefner氏によると,人事担当者の多くがインターネットを使って応募者のスキルや職歴,適性などを調べている。そのため,応募者が採用担当者向けにSNSサイトのプロフィールを書き換えるケースが増加傾向にある。SNSサイト上にページを公開している勤務者の16%は,転職するときに備えて,プロフィールのコンテンツをよりプロフェッショナルなものに修正したという。