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 市場調査会社の米NPD Groupは米国時間2008年9月18日,米国における民生電子機器市場の調査結果を発表した。それによると,新学期開始前の9週間(6月29日~8月30日)は需要が喚起されることが多いが,今年は売上高がほぼ横ばいで,市場を好転させるほど大きな動きはなかった。

 売上高を多少ながらけん引したのは,ノート・パソコンと液晶テレビ。ノート・パソコンの売上高は前年比10%増,液晶テレビは同32%増だった。

 例年,大きな伸びを期待できるMP3プレーヤは前年比7%増,多機能プリンタも前年と同程度にとどまった。デジタル・カメラにいたっては同1%落ち込み,デスクトップ・パソコンは同3%減少した。

 米メディア(CNET News.com)によると,これまでノート・パソコンの成長率はおよそ15~24%を推移していたため,今年の前年比10%増は芳しい数値ではない。ノート・パソコン市場の成熟に伴い,低価格化に歯止めがかかったことなども背景にある。2007年は前年と比べ11%値下がりしたが,今年は同5%しか下がらなかった。

 NPD業界分析担当副社長のStephen Baker氏は,「平均販売価格の値下がりが鈍ると,低価格化をあてにしている小売業者は販売台数を伸ばせない」と指摘している。