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 米Cisco Systemsは米国時間2008年10月29日,米国有権者に対してオンライン動画やソーシャル・メディアが与える影響を調査した結果を発表した。それによると,米大統領選挙戦の情報源としてビジュアル・ネットワーキングが果たす役割が増しているという。

 2008年は,ニュース専門チャンネルの米CNNや米3大ネットワーク(米NBC,米CBS,米ABC)などのWebサイトにおける動画視聴のトラフィックが,前回大統領選があった2004年と比べて5倍に増加している。これには,ビデオ共有サービスの米YouTubeや人気のある動画ブログなども含まれる。

 インターネットは,米国人が大統領選の情報を収集する媒体として,テレビの次に最も利用されている。定期的な情報収集にテレビを使うと回答者の82%が答えたのに対し,インターネットを使うとする回答は62%だった。回答者の約30%はオンライン動画を使って大統領選の報道をチェックしており,このうち75%はオンライン動画によって「より詳しく大統領選のニュースやイベントを理解できる」と感じている。

 「ビジュアル・ネットワーキングは,米国有権者の情報収集や意見を明らかにする手段として重要な役割を果たしている。インターネットは,論点に対する調査や情報に基づいた選択をサポートするほか,意見を共有するための非常に有効なツールとして役立っている」(Ciscoコンシューマ・マーケティング担当副社長のKen Wirt氏)。

 この調査は,Ciscoの委託により調査会社の米Competeが2008年9月,米国の1800人以上の登録有権者を対象に実施した。