PR

 セキュリティ関連ベンダーの米8e6 Technologiesは米国時間2008年11月3日,職場におけるインターネットの私的利用について米国と英国の会社員を対象に調査した結果を発表した。それによると,回答者の過半数(米国回答者の55%,英国回答者の52%)が,職場からソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)を利用していることが分かった。

 多くの回答者(米国の72%,英国の80%)は,職場から「SNSサイトへの個人的な理由によるアクセスが認められるべき」と考えている。

 電子メールについては,回答者全体の63%が個人的な目的で職場から利用しており,これも生産性の低下やセキュリティ・リスクの原因となり得る。ニュース速報や大規模なスポーツ・イベントがあった場合には,過半数(米国の51%,英国の55%)が就業時間にインターネットで最新情報をチェックしている。これらの会社員がストリーミング・メディアでハイライトを視聴している場合には,帯域幅が大幅に消費されることになる。

 職場における私的なインターネット利用については,米国の85%と英国の89%は「容認できる範囲」だと考えている。米国の34%および英国の35%は,就業時間に少なくとも1日1時間以上インターネットを私用に使っている。

 8e6 Technologiesによれば,企業は長い間,従業員の職場におけるWebサーフィンに関連する生産性の問題およびセキュリティ・リスクについて認識してきた。SNSサイトなどを含め,インターネットの使用により,企業ネットワークはスパイウエア,悪意のあるコード,その他のマルウエアを含むWebベースの脅威にさらされる危険性があるほか,従業員が不適切なサイトを訪問した場合には,企業の信用にかかわる問題に発展する可能性があるという。

 同社は,「これらの問題を解決し,従業員が安全に規則を守って仕事に取り組むためには,インターネット利用ポリシーに関する適切な教育と効果的な監視ツールが重要だ」と指摘している。