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 コンサルティングやアウトソーシング・サービスを手がける米Accentureは米国時間2008年11月5日,米国の若者の職場における技術の利用状況などについて調査した結果を発表した。それによると,2000年代に成人を迎えるミレニアル世代の学生と会社員は,職場において個人所有のIT機器やモバイル機器の使用を好む傾向がある。また,就職先を選ぶ際に企業の最新技術への対応を重視するようになってきているという。

 調査により,企業が従業員に提供する技術と従業員が実際に使いたいと考える技術の間に隔たりがあることが分かった。ミレニアル世代の学生と会社員は,会社が支給する技術や機器よりも自分が所有する機器を使用したいと考えている。回答者の20%以上は「会社が支給した技術は期待に応えるものではなかった」と回答。18~22歳のグループでは32%が「職場で自分が選択したコンピュータを使いたい」と考えており,アプリケーションについても34%が「自分で選んだものを使いたい」と答えている。

 「仕事関連で現在使用しているが,会社でサポートされていない技術」について18~22歳のグループに尋ねたところ,「携帯電話」(回答者の39%),「オープンソース技術」(19%),「インスタント・メッセージング」(27%),「オンライン・アプリケーション」(12%),「ソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)」(28%)を挙げた。また,使用したい技術が職場にない場合や職場で使用できる技術に満足できなかったとき,「オンラインのコラボレーション・ツール」(75%)や「オンライン・アプリケーション」(71%)を利用したことがある回答者が多かった。

 このほかにも,ミレニアル世代は顧客との通信手段として「オンライン・チャット」「インスタント・メッセージング」「モバイル・テキスト・メッセージング」「RSSフィード」といったコミュニケーション・チャネルを求めていることが分かった。回答者の21%はオンライン・チャットとインスタント・メッセージングが必要だと考えているのに対し,これらを企業から提供されている回答者は6%にとどまった。テキスト・メッセージングについては,18%が必要だと考えているのに対し,企業がサポートしているとする回答者は5%だけだった。

 この調査は,米国の400人を超える学生および会社員を対象に,14~17歳,18~22歳,23~27歳の3グループに分けて実施された。