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 富士経済の調査によると、IT(情報技術)や電子機器を使った健康管理事業の国内市場は2007年で1809億円規模。2015年には約4.6倍の8249億円規模に達する。とりわけ携帯電話や携帯音楽プレーヤーを使った健康管理サービスが成長し、市場規模は2007年の2億円から2015年には400億円に拡大する見込み。

 ソフトバンクグループが2007年に携帯電話を使った健康管理サービスを始め、2008年にNTTドコモやKDDIも参入して市場が立ち上がった。アップルとナイキによる「iPod」を利用したランニング記録サービスは機器の販促の意味合いが強いが、今後、携帯音楽プレーヤーは多機能化して健康管理の分野で一定の位置を占める見通しという。

 健康管理システム/サービス市場全体の規模は2007年の223億円から、2015年には1591億円に拡大するという。富士経済によると現在は、特定健診の義務付けで健康保険組合など法人向け市場が活発化しているが、経営難の健保が多く限界がある。参入企業は今後、個人向け市場に力を入れる見込み。

 また健康管理システム/サービスに対応した携帯電話の端末本体など、機器市場は2007年で1105億円規模。2015年には5833億円に成長する見込み。特に携帯電話や、通信機能を持つ計量計測機器で、健康管理サービスに対応した製品が普及しつつある。

 健康増進ゲームソフトやメンタルケアソフトの市場規模は2007年で8億円、2015年で67億円とする。現状は参入企業が少なく市場が小さいが、携帯電話などのコンテンツとして伸びが見込めるという。このほか携帯電話に搭載する生体センサー部品など、デバイス市場も2007年の474億円から2015年に757億円に拡大すると富士経済は予測している。

■関連情報
・富士経済のWebサイト https://www.fuji-keizai.co.jp/