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 米IDCと米National Research Network(NRN)は,ホリデー・シーズンにおける民生電子機器の購入について,3000人以上の米国消費者を対象に実施した調査結果を,米国時間2008年12月18日に発表した。それによると,家族へのプレゼントに,前年と同額以上を費やして民生電子機器を購入予定の人が62%にのぼった。景気後退にあっても,家族とのクリスマスを優先する人々の姿が浮き彫りになった格好だ。

 感謝祭(11月第4木曜日)に続く週末に,民生電子機器を購入した人は25%だったが,年内に購入予定の人は約50%に達した。感謝祭の週末に人気が高かった民生電子機器は,ポータブル・メディア・プレーヤとデジタル・カメラ。これから年末にかけては,高精細テレビの人気が上昇する。また,感謝祭の翌日に当たるブラック・フライデーに,民生電子機器を自分のために購入した人は35%だった。

 民生電子機器の購入予算を減らす人よりも,財布のヒモを締めて外食を減らすという人の方が多かった。また,同僚へのプレゼントの購入予算を減らす人は38%だった。

 IDCグループ担当副社長のRandy Giusto氏は,「今年のクリスマスは自宅でのんびり過ごすという消費者が増える。購入した民生電子機器の使い方をマスターして活用する家庭が多いだろう」と予測している。