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 SaaS型Webセキュリティ・サービスを提供する米Purewireは米国時間2009年1月5日,企業におけるITセキュリティ実態の調査結果を発表した。それによると,ITセキュリティ・プロフェッショナルは,マルウエアの最大の侵入経路としてWebを挙げている。

 しかし,約40%の企業では,社員によるWebアプリケーションのインストールを防止できず,攻撃に対する脆弱性を放置した状態になっている。社員の20%は,仕事の一部をリモート作業で行っているが,在宅勤務者の使用機器に感染したマルウエアの約半分はWeb経由で侵入していた。

 脅威や脆弱性が増大しているものの,90%以上の企業は2009年にセキュリティ予算が増える見込みはないと回答した。ただし,すでに70%以上はウイルスおよびスパム対策にSaaSベースのソリューションを利用しているほか,25%はSaaS型Webセキュリティ・サービスを導入している。

 Purewireは,IT予算の削減によって,コストが安く管理の手間も少ないSaaS型への移行が進んでいると分析している。なお,本調査は企業のITセキュリティ・プロフェッショナル139人を対象に米Osterman Researchが実施した。