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 人材派遣サービスを手がける米Veritudeは米国時間2009年1月29日,米国におけるIT雇用の見通しを発表した。それによると,調査対象企業の38%は2009年にIT雇用の縮小を計画しているという。主な理由としては,経済の悪化を背景とする「予算の制約」や「企業による人員削減」などが挙げられている。

 正社員の雇用と予算が減少しても,ITスタッフに対するニーズは変化していない。そのため,契約社員や派遣社員のほか,紹介予定派遣(社員になることを前提に働く派遣契約)スタッフへの依存度が高くなっている。

 2008年第2四半期の調査では「紹介予定派遣のITスタッフの採用を計画している」とする回答は27%だったが,同年第4四半期の調査では56%に増えている。紹介予定派遣により,より柔軟な雇用が可能となるほか,雇用リスクも低減できるため,契約社員や派遣社員を採用している回答者の50%は,このオプションに価値があると考えている。

 IT雇用の最大の課題としては,2009年も「適切な候補者を見つけること」が挙げられている。ITスタッフに求められているスキルについては,「プログラミング言語」が第2四半期の15%から2倍の30%に増加している。このほかには,「ビジネス・インテリジェンス(BI)」と「エンタープライズ・ソリューション」のスキルに対する需要が引き続き高い。

 今回の調査は,2008年第4四半期にITスタッフ採用に携わる86人の人事担当者とITプロフェッショナルを対象に行われた。