PR

 デロイトトーマツコンサルティングは5月28日、日本/米国/英国/ドイツ/ブラジルのコンシューマの各種メディア利用状況に関する調査結果を発表した。1週間当たりのテレビ視聴時間は、日本が5カ国中最長の17.6時間あった。インターネットの主な利用目的としてソーシャルネットワーキング活動を挙げる人の割合は日本が36%で、最も低かった。

 各国コンシューマのテレビ視聴時間は、米国が1週間当たり15.8時間、英国が同15.4時間、ドイツが同13.8時間、ブラジルが同9.8時間。視聴中にテレビに集中している人は全体の30―40%にとどまり、どの国でも「ながら視聴」が多かった。日本でテレビに集中している人は31%。5カ国のなかで最も低く、ながら視聴の割合が高い。

 ソーシャルネットワーキング活動をインターネット利用の主目的とした人の割合は、米国が55%、英国が57%、ドイツが45%、ブラジル82%で、日本(36%)の低さが目立つ。日本のコンシューマは、「ソーシャルネットワーキングやチャット、掲示板利用」(36%)、「オーディオチャット、インターネット回線利用による電話」(18%)、「PCビデオカメラを使用」(16%)など、コミュニケーション手段としての利用率が比較的低かった。日本のコンシューマが多く選んだ回答には、「検索エンジンやポータルサイトの使用」(90%)、「個人的な興味・関心についての情報収集」(88%)、「商品購入」(85%)、「自分の国、世界のニュースや天気、最近の出来事について読む」(81%)、「自分の住んでいる地域のニュースや天気、最近の出来事を読む」(81%)がある。

 新聞の定期購読率は日本が65%で突出しており、2位の米国を30ポイント近く引き離した。ところが、日本における雑誌の定期購読率は20%で5カ国中最低だった。

 調査は、各国で14―75歳8824人を対象にインターネットで実施した。日本では1841人を調査した。調査結果には±5ポイントの許容誤差が含まれる。

■関連情報
・デロイトトーマツコンサルティングのWebサイト http://www.dtc.tohmatsu.co.jp/