PR

 日経ネットマーケティングとディーツー コミュニケーションズ(D2C)は2009年6月25日、上場企業など4126社を対象とした企業のモバイル広告(ケータイ向け広告)などの広告利用動向調査の結果を発表した。調査結果によると、2008年度の広告費を「100」としたときの回答企業444社の2009年度の広告費平均は「86」。景気の先行きが不透明な中で、広告費削減を打ち出した企業が多い。業種別では、製造業平均は「81」、非製造業平均は「89」となり、製造業の方が非製造業よりも広告費の減少幅が大きい。

 広告費の増減を媒体別に見ると、モバイル広告を「増やす」(13.1%)が「減らす」(9.7%)を上回った。テレビ広告では「減らす」が26.3%(「増やす」は4.8%)になるなど、従来型媒体で広告費削減の動きが顕著な中で、モバイル広告に関しては、増やしていこうとする傾向が見られる。

 モバイル広告について、企業がどのような点に魅力を感じたのかを尋ねると、「ターゲットを絞り込みやすい」(37.7%)、「自社商品のターゲットにマッチしている」(32.1%)、「費用が手ごろ」(32.1%)を挙げた企業が多い。2008年度は回答企業全体の11.9%がモバイル広告を出稿している。BtoC企業は24.4%と4社に1社が出稿する一方で、BtoB企業の出稿率は1.3%にとどまった。

図 モバイル広告の利点、魅力
図 モバイル広告の利点、魅力
[画像のクリックで拡大表示]

 調査では、モバイル広告で2008年度に利用した広告の種類についても尋ねた。「テキスト/バナー広告」が69.8%と最も多く、次に「検索/コンテンツ連動型広告」(62.3%)が続いた。PC広告について尋ねた同じ内容の設問でも、上位2項目はモバイル広告と同じだった。ただし、タイアップ記事型ではモバイル広告での利用が15.1%だったのに対しPC広告では37.4%、同様に「行動ターゲティング」はモバイル広告の15.1%に対しPC広告は25.7%となるなどの違いが見られた。これらの広告ではPC広告の方が利用が進んでいる。

 モバイル広告は、短期的なキャンペーンなどを中心に利用が進み存在感を高めつつある一方、活用していない企業もまだ多い。今回の調査結果は、モバイル広告が成長段階にあることを改めて示したものといえる。

 調査は、日本国内の上場企業および有力未上場企業の計4126社を対象に、2009年4月から5月にかけてアンケートを送付(郵送法)して回答を募り、444社が回答した。(回収率は10.8%。調査に当たっては、日本経済新聞社「日経メディアラボ」の協力を得た。