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調査内容 主要ベンダーに対する利用意向
調査時期 2009年6月中旬~下旬
調査対象 ITpro Researchモニターに登録している企業情報システム担当者
有効回答 3211件(1100件)
( )内は情報システム担当者の有効回答数


 日経マーケット・アクセスが,ITpro Researchモニターに登録している企業情報システム担当者を対象に行った2009年6月調査で,情報通信製品/サービス・ベンダーの主要企業45社への利用意向を聞いたところ,「米Google(Google App Engine,Google Apps)」が「職務で接点がある」とした回答者の30.1%,「ヴイエムウェア(VMware日本法人)」が同29.9%から「今後利用したい」と評価され,ほぼ同率の首位となった。

 VMwareは2008年7月調査前回2008年10月調査でもトップの評価を得ており,実質的に3回連続首位。米Googleは今回の調査から評価対象として提示した。

 3位は前々回調査で4位(26.8%),前回はほぼ同率で2位グループ(28.1%)の「デル」が約0.8ポイント・アップの28.9%で,前回のVMwareとの約6ポイント差を1ポイント差にまで追い上げた。4位は前々回2位(27.5%),前回2位グループ(28.2%)の「マイクロソフト」。1.5ポイント・ダウンしたが上位の座を守った。5位は前回6位の「日本ヒューレット・パッカード」(HP,前回26.7%,前々回調査でも25.3%で6位)が,これも2ポイント・ダウンながら順位を1つ上げた。

全体的に「今後利用したい」評価が低下

 前回2008年10月調査と比較可能な40社で見ると,今回の調査ではやや各ベンダーへの「今後利用したい」評価が低下した。VMware(前回34.4%で4.5ポイント・ダウン)をはじめ,「セールスフォース・ドットコム(SF.com)」(前回21.7%→今回14.7%で7ポイント・ダウン)など,32社の「今後利用したい」率がダウン。比較可能な40社同士では,前回の平均20.7%が今回は18.0%に約3ポイント低下。調査対象の全社(前回は「接点がある」とした回答者数30の66社)平均でも,前回の19.4%に対して今回は18.2%となっている。

 前回調査と比較可能な40社中,最も大幅に「今後利用したい」率が上がったのは「ネオジャパン」(前回9.1%→今回12.2%)と「NTTコミュニケーションズ(NTTPCコミュニケーションズ(InfoSphere),NTTぷららなどを含む)」(前回17.9%→今回20.5%)の約3ポイント。最も大幅に下がったのは,前回調査では2位グループにいた「エムオーテックス(MOTEX)」(前回28.2%→今回16.4%)の約12ポイントだった。

 今回の「今後利用したい」の得票数上位は,マイクロソフト(224票),デル(204票),NTT東日本/NTT西日本(170票),日本HP(149票),アドビシステムズ(139票)。前回5位の日本オラクルが今回は6位(128票)に後退したが,1位~4位のベンダーは前回調査と同じ。マイクロソフトは2007年4月調査から今回調査まで8回連続の得票数トップとなった。

■調査概要
 日経マーケット・アクセスが,ITpro Researchモニターに登録している企業情報システム担当者を対象に,情報通信製品/サービス・ベンダーの主要企業45社(下のグラフ参照)について,《今後利用したい》と感じるかを聞いた。対象ベンダーのビジネス領域に対して「対象ベンダーのビジネス領域と自分の職務領域には接点がある」としている回答者に,現在そのベンダーの製品を使っているかどうかを問わず,「今後利用したい」と感じているかどうかを聞いた。「接点がある」とした回答者の数nを100%とした比率を掲載している。
 この45社のうち,イー・アクセス(イー・モバイル、アッカ・ネットワークスを含む),ヤフー(日本法人、旧ソフトバンクIDCを含む),ワークスアプリケーションズ,米Amazon.com(Amazon Web Services),米Google(Google App Engine,Google Apps)の5社は前回2008年10月調査では評価対象ベンダーのリストに含まれておらず,前回の結果と比較できない。
 調査実施時期は2009年6月中旬~下旬,調査全体の有効回答は3211件,「所属する企業・組織で自社の情報システムにかかわる業務(企画立案・設計・開発・運用・予算承認など)を担当している」とした実質的な有効回答は1100件。

図●主要システム関連ベンダー45社に対する「利用希望」(「対象ベンダーのビジネス領域と自分の職務領域に接点がある」とした回答者の中での比率)
図●主要システム関連ベンダー45社に対する「利用希望」(「対象ベンダーのビジネス領域と自分の職務領域に接点がある」とした回答者の中での比率)