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 矢野経済研究所が8月18日に発表した企業向け研修サービス市場に関する調査結果によると、2008年度の市場規模は前年度比1.9%減の5640億円だった。下期に世界不況の影響を受けたものの、上期が好調だったため、年間では小幅な落ち込みにとどまった。

 2008年度上期は、大手企業の新人採用が好調だったことから、新人を受け入れる管理者向けの研修が高い需要を維持したほか、マナーや接遇、IT技術関連、チームビルディング(組織構築)やロジカルシンキング(論理的思考力)といったさまざまなテーマの研修サービスが好調だった。

 しかし下期は世界不況の影響を受け、特に2009年1月以降は、公開セミナーや、中堅および中小企業の研修の需要が大幅に落ち込んだ。下期の低迷が、上期の成長をほとんど切り崩したかたちとなった。

 2009年5月に、研修サービスを利用する企業にアンケートを実施したところ、前年と比べて集合研修の回数が「減っている」との回答は33.5%だった。しかし「変わらない」(54.2%)と「増えている」(11.5%)を合わせて6割以上が縮小していないことを考えると、社員教育の需要は底堅いといえる。

 矢野経済研究所は、企業の業績が回復すれば同市場は再び緩やかに拡大していくと見込んでいる。今年の冬までに景気回復の兆しがみえた場合、2009年度の市場規模は5360億円で前年度を5.0%下回るが、2010年度は5430億円、2011年度は5550億円と回復基調になると予測している。

■関連情報
・矢野経済研究所のWebサイト http://www.yano.co.jp/