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 米調査会社IHS iSuppliは現地時間2011年4月5日、世界の半導体売上高予測を上方修正した。東日本大震災の影響でメモリーの供給不足が生じ、平均販売価格が上昇することが修正の要因。2011年の売上高は前年比7.0%増の3252億ドルになるとしている。2月初旬時点の予測値は同5.8%増の3201億ドルで、伸び率を1.2ポイント増やした。

 売上高全体の上昇に最も影響を与えるのはDRAM。同社は2月の従来予測で今年のDRAMの売上高が前年比10.6%減少するとしていたが、これを同4%減に上方修正した。震災の影響で3月と4月にDRAMの出荷は1.1%減少する。通常この時期、価格は下落傾向にあるが、この出荷減少により安定する。これがDRAMの年間売上高を押し上げるという。

 また、従来予測で4月のDRAMの契約価格を3~4%減としていたが、これを横ばいから最大2%増に引き上げた。2011年の後半は価格上昇圧力は緩和されると見ているが、シリコンウエハーの供給問題が悪化するようであれば、さらに上昇する可能性もあるとしてる。

 日本は世界のシリコンウエハーの60%を供給している。しかし最大手の信越化学工業の鹿島工場(茨城県神栖市)と、その子会社の信越半導体の白河工場(福島県西郷村)が操業を停止している。この2工場で世界のシリコンウエハーの20%を生産している(関連記事:世界のシリコンウエハーの4分の1の生産が停止、IHS iSuppliが報告)。

 IHS iSuppli主席アナリストのMike Howard氏は、「原材料であるウエハーの在庫が通常レベルの50%を下回った場合、DRAMの出荷に影響が及ぶ。今年の10月から影響が出る可能性があり、その場合DRAMの価格はさらに上昇することになる」と話している。

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