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 米Gartnerは米国時間2011年4月13日、世界パソコン市場に関する調査結果(速報値)を発表した。それによると、2011年第1四半期のパソコン出荷台数は8430万台で、前年同期と比べ1.1%減少した。第1四半期は通常パソコン販売が減速するが、今回は単なる季節的パターンとはいえないと、Gartnerは指摘している。同社は当期の市場を同3%増と予測していた。

 成長を妨げた最大要因は、消費者向けパソコンの需要が弱かったことだ。低価格の消費者向けパソコンは長い間市場成長の刺激剤になっていたが、もはや購入者の関心はタブレット端末(メディアタブレット)などの電子機器に向いている。

 当期の市場で明るい要素は、企業向けパソコンが買い換えサイクルにより堅調に伸びていること。企業分野を除くと、近年で最悪の範囲の落ち込み幅になるという。買い換え需要は、地域によって異なるが2011年後半か2012年初頭まで続くとGartnerは見ている。

 ベンダー別の出荷台数を見ると、米Hewlett-Packard(HP)が前年同期比3.4%減少したものの、シェア17.6%を占めて首位を維持した。2位の台湾Acerはシェア12.9%を獲得したが、引き続きメディアタブレットの影響によるネットブック低迷に直面し、出荷台数は同12.2%落ち込んだ。

 3位は米Dellでシェアは11.9%、4位は中国Lenovo Group(聯想集団)でシェア9.7%だった。Dellはアジア太平洋地域で好調だったほかは米国、EMEA(欧州/中東/アフリカ)、中南米で振るわず、出荷台数は前年同期比2.2%減少した。Lenovoは消費者および企業向けの両分野で競争的価格を打ち出し、すべての地域にわたって成長が見られ、同16.6%増加した。

 地域別出荷台数は、米国が前年同期比6.1%減の1610万台、EMEAが同2.8%減の2610万台だった。一方、日本を除くアジア太平洋地域は同4.1%増の2820万台、中南米は同5.4%増の810万台となった。日本は東日本大震災の影響もあり、同13.1%減の400万台だった。

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