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 米Goldman Sachs,米Nielsen//NetRatings,米Harris Interactiveは,第5回目となるホリデー・シーズンのオンライン・ショッピングに関する調査を2005年も11月~12月にかけて実施することを米国時間11月8日に発表した。同調査では,オンラインの購買層から毎週ランダムにおよそ1000人を抽出し,市場部門ごとの支出/ショッピング活動における消費者の振る舞い/満足度などを調べる。

 「今年のホリデー・シーズンは,とくにガソリンや暖房費用の上昇などが背景にあるため,予算を最大限に活かすためにオンライン・ショピングの利用が大幅に伸びると予想される」(Nielsen//NetRatings社アナリストのHeather Dougherty氏)

 同氏は,複数チャネルを持つ小売業者に対し,オンライン販売チャネルに目を向けてディスカウントや送料無料,時間指定配送,購入者へのギフトなどを通じて消費者のオンライン・ショッピングを促すように勧めている。

 同レポートによれば,消費者をオンライン・ショッピングに導く要素としては,製品の検索/比較のし易さ,価格の安さ,Web限定の販売キャンペーンなどが挙げられるという。また,小売業者は,オンラインの購入を促すために,ホリデー・シーズンを通じてパーソナライズした製品,オンライン/オフラインで使えるギフト券なども提供している。

 2004年ホリデー・シーズンのオンライン支出(旅行関連を除く)は232億ドルで,前年の185億ドルと比べて25%増加した。オンライン・ショッパーの37%は,オンライン・ショッピングの体験について「非常に満足した」と回答しており,30%は「前年よりも良かった」と答えている。

 前年のホリデー・シーズンで,もっともオンライン支出が多かったのはアパレル/衣料で,全体の16%を占めた(推定38億ドル)。次いで,玩具/ビデオ・ゲーム(ハードウエアおよびソフトウエア)が11%(推定25億ドル),家電が10%(推定23億ドル)だった。

 同レポートでは,2005年の売上高がこれら前年の数値を上回ると予想しているが,コンピュータと家電の部門は,消費者が価格を比較できるツールが必須アイテムとなっているため,とくに売上高の拡大が見込めるとしている。

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発表資料(PDF形式)