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 米WebSideStoryは,2005年ホリデー・シーズンにおける電子商取引について調査した結果を米国時間1月12日に発表した。それによると,2005年10~12月に,Webサイトの検索機能を利用して商品を検索したユーザーが実際に購入を行った割合(購買率)は7.54%。検索機能を利用しないユーザーも合わせた全体の平均購買率2.79%を2.7倍も上回った。

 サイト検索を行うユーザーの購買率はホリデー・シーズンが進むにつれて増加した。10月が6%弱だったのに対し,12月は8%強に達した。

 WebSideStory社のシニア・デジタル・マーケティング・コンサルタントを務めるAli Behnam氏は「今回の調査は,効果的なサイト検索が購買率向上には欠かせない手段の1つとなっていることを示している」と述べる。「利用者が,必要なものを素早く簡単に見つけ出せるようにすることが,購入機会を大幅に広げることになる」(同氏)

 ホリデー・シーズン中は,ブランド力や顧客ロイヤリティも購買率向上に貢献している。2005年10~12月におけるリピーターの購買率は13.88%で,新規ユーザーの1.68%と比べると7倍以上になっている。

 また同社は,2006年1月における米国のブラウザ別シェアを明らかにした。米Microsoftの「Internet Explorer」がシェア87.63%で首位を獲得。米Mozilla Foundationの「Firefox」はシェア8.88%で,前年同月の4.65%から増加したものの,目標としていた「2005年末までにシェア10%」には到達しなかった。


■2006年1月,米国におけるブラウザ別シェア
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ブラウザ 2006年1月5日 2005年7月5日 2005年1月5日
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Internet Explorer 87.63% 88.57% 90.55%
Firefox 8.88% 7.44% 4.65%
その他 3.49% 3.99% 4.80%
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出典:WebSideStory社

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