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 米Microsoftは,パソコン向け総合管理サービス「Windows OneCare」(ベータ版)のファイアウオール設定に問題があると指摘されたことに対し,コメントを発表した。同社主任プログラム・マネージャのYoav Schwartz氏が米国時間1月31日に,ブログへの投稿で明らかにしたもの。それによると,電子署名付きJava仮想マシン(VM)用アプリケーションの通信を許可するファイアウオール機能の初期設定が,批判の対象になっているという。

 Windows OneCareは,会員制の家庭ユーザー向けパソコン管理サービス。ウイルスやワームの脅威からパソコンを守るほか,バックアップや性能維持に関するツールを提供する。2005年5月より同社の従業員による試験利用を行い,11月に一般向けベータ運用を開始した。

 Windows OneCareのセキュリティ機能について,Schwartz氏は「複数の保護技術を階層的に組み合わせ,1つのパッケージとして提供している」と説明する。「双方向ファイアウオール,アンチウイルス,(提供予定の)アンチスパイウエア,バックアップ,メンテナンスという各機能はそれぞれ重要で,個別に動かすだけでは危険だ」(同氏)。

 初期設定でファイアウオールがJava VMの通信を自動的に許可する理由を,同氏はサード・パーティ製アプリケーションでJava VMが広く使われているからとする。ファイアウオールを通過しても,Windows OneCareのアンチウイルス機能が悪質なプログラムをブロックし,第2の防衛線になるという。

 「電子署名がプログラムに付加されていれば,開発者を探すことができる。それに,電子署名付きマルウエアはほとんど見かけない」(同氏)。

 なお米メディア(CNET News.com)は,このセキュリティ問題の発見者を米Foundstone(米McAfee傘下企業)副社長のMark Curphey氏と報じている。同氏がこの件をFoundstone社セキュリティ・コンサルタントのRoger Grimes氏に伝え,Grimes氏がブログで取り上げたため明らかになったという。

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[Schwartz氏の投稿]