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 「全米でテレワークに最も適した巨大都市はワシントンD.C.」。米Intelは米国時間3月30日,米Sperlingと共同で実施したテレワーク環境に関する調査結果の全米都市別ランキングを発表した。それによると,巨大都市では,ワシントンD.C.以下,ボストン,アトランタ,シカゴ,サンフランシスコがトップ5を占めた。

 大型都市のトップ5はサンノゼ,ボルチモア,デンバー,サンディエゴ,インディアナポリス。中型都市ではコネチカット州のブリッジポート/スタンフォード/ノーウォーク,小型都市ではコロラド州ボールダーがそれぞれ首位を獲得した。

 テレワークとは,一週間のうち数日間,職場以外の自宅などの場所で就労する形態のこと。今回調査した80都市は,通勤時間,燃料価格,ブロードバンドでのインターネット接続,テレワークに適した業務などの点から,テレワークの実現可能性がきわめて高いという。ちなみにワシントンD.C.の場合,週に1日テレワークを実施した場合,通勤費では年間488ドルを削減でき,さらに時間節約効果は同2708ドルにのぼる。

 「テレワークのメリットは,企業の生産性向上だけではない。従業員にとっても,仕事の柔軟性の向上,在宅就労による効率化,ガソリン代の節約につながる」(Intel社テレワーキング・キャンペーン・マネージャのNigel Ballard氏)

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