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 ゲーム・ソフトウエア関連の米国業界団体Entertainment Software Association(ESA)は,ビデオ・ゲーム業界に関する調査結果を米国時間5月10日に発表した。それによると,同業界が米国の2004年国民総生産量に直接的および間接的に貢献した金額は180億ドルを超えたという。貢献額は今後確実に増加する見込みで,「ビデオ・ゲーム業界の米国経済への貢献度は極めて大きい」(ESA)。

 ビデオ・ゲーム・ソフト(ゲーム・コンソール,パソコン,モバイル機器,オンライン向け)の売上高は,2004年の82億ドルから,2010年には150億ドルに拡大する見通しだ。これによって2009年に創出される雇用は,2004年の14万4000人より75%増加し,25万人を上回る。

 同調査では,ビデオ・ゲーム業界の成長により,ゲーム用の高性能パソコン,ハイビジョン・テレビ(HDTV),広帯域インターネット・アクセスなどの需要が伸びたほか,他業界への経済波及効果も大きいことがわかった。

 ビデオ・ゲーム・ソフトは,介護,不動産,広告,医療業界や米軍において,コスト効率の良い訓練方法として普及しており,生産性の向上にも大きく役立っているという。

 同調査を担当したBrookings InstitutionのRobert Crandall氏およびGeorgetown University Law CenterのGregory Sidak氏は,「ビデオ・ゲーム・ソフト業界が提供するゲームは娯楽だけのためではないことは明白だ。同業界は,情報技術大国としての米国の地位を維持するのに大きく貢献しており,今後の米経済の成長への鍵を握っている」と述べた。

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