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 米ESETは米国時間7月17日,米国の成人コンピュータ・ユーザーを対象に実施したウイルス対策ソフトウエアに関する調査結果を発表した。それによると,ウイルス対策ソフトウエアを利用しているコンピュータ・ユーザーの65%がアップデートを先送りしていることが明らかになった。

 調査は,米Harris Interactiveに委託して米国の18歳以上のコンピュータ・ユーザー2079人を対象に実施した。回答者の88%はパソコン上にウイルス対策ソフトウエアを導入していることが分かった。しかし,そのうちの65%はアップデートを先送りしたことがあると回答。また,42%は,ウイルス対策ソフトウエアを導入しているがマルウエアの影響を受けたことがあると答えている。

 ソフトウエアをアップデートしなかった主な理由は,「コンピュータで行っている作業の邪魔になり過ぎた」(38%),「後回しにしても良いと思った」(32%),「時間がかかり過ぎると思った」(27%),「アップデートの方法が分からなかった」(14%)の順だった。

 ESETの最高研究責任者であるAndrew Lee氏は「多くのユーザーは,オンラインの安全に対して誤った感覚を持っている。未公開のぜい弱性を突くゼロデイ攻撃が急速に増加しており,ユーザーはより慎重に事前の策を講じる必要がある」とコメントしている

 AV-Test.orgのCEOであるAndreas Marx氏は,ベンダー側の責任も指摘している。
「今回の調査結果は,ウイルス対策ソフトウエア業界が,ほかのアプリケーションの邪魔をしないで簡単にアップデートできるソフトウエアを提供しないため,ユーザーを失望させていることを示している」とコメントしている。

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