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 米Sun Microsystemsが米国時間10月11日,米国企業の省エネルギに関する意識調査の結果を発表した。それによると,データセンターにおける購買決定者の76%は「6カ月前に比べ,省エネルギ製品の購買優先度が高くなった」と回答した。購買優先度が「大幅に高くなった」という回答は全体の23%あった。

 調査は,Sunの依頼により米Harris Interactiveが実施した。年間売上高10億ドル以上の米国企業を対象に,上級ディレクタ・クラスの担当者197人にアンケートを行った。

 回答者の61%は,「電気料金の割引制度などがあれば,省エネルギ製品の購入を増やす」としている。

 ただし,省エネルギ製品に対する関心は高いものの,所属会社のエネルギ消費にかかわる支出額または温室効果ガスの排出量については,「具体的な数字を知らない」という回答が63%にのぼった。データセンターにおける購買決定者の38%は,支出額と排出量の両方とも知らなかった。

 Sunエコロジ担当バイス・プレジデントのDave Douglas氏は,「データセンター運用コストの20%以上をエネルギ消費と冷房が占める現在,あらゆるクラスの幹部社員が省エネルギを実現する方策を求めていることは明らかだ」と述べた。

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