PR

 米国マーケティング協会(AMA)は,ソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)と電子商取引(EC)の相乗効果などに関する調査結果を,米国時間11月24日に発表した。

 それによると,18歳以上の米国インターネット・ユーザーの約49%は,SNSサイトでショッピングや商品購入に関する活動があれば参加したい,と回答している。また,47%が贈り物のアイデアを得るためにSNSサイトを訪れ,29%が「機会があれば(SNSサイトで)商品を購入する」と述べた。

 AMAの最高マーケティング責任者Nancy Costopulos氏は,「ECとSNSが融合し始めている。このような『ソーシャル・コマース』は,消費者と対話する新たな手段を形成しつつある」と説明する。ただし「SNSは実際の交流につながることが成功のカギとなっているため,もし販売事業者が身元を隠した方策やブランドを誇張する宣伝を行えば,猛反発を食らうことになるだろう」とも忠告した。

 その他の主な調査結果は以下の通りである。

・様々な商品分野で,消費者が今年のホリデー・シーズンに向けた最新情報や注目情報を調べるための手段としては「検索エンジン」(43%)がトップ。また「企業のWebサイト」(29%)を挙げる回答者も多かった。逆に「オンラインの消費者レビュー」はどの分野でも少なかった。

・検索エンジンの利用度が高いのは,「エンターテインメント(音楽,映画,書籍)」や「玩具およびゲーム」など,購入の決断による影響がそれほど深刻ではない商品分野で,いずれも49%であった。一方,オンラインの消費者レビューがよく活用される商品分野は,「コンピュータおよびソフトウエア」(15%),「エレクトロニクス」(17%),「自動車」(19%)などである。

[発表資料へ]