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 日経SYSTEMSにはかつて、「深層ルポ」という人気コラムがあった。IT現場で起こる数々の問題。その実態や原因を探るコラムである。当事者意識の欠如が招くシステム障害、人間関係の隙間が生むプロジェクトの破綻など、実際に起こった多くの“事件”の現場を取材班がかけ回った。

 実際にどんなコラムだったのか。一つの事例を紹介しよう。記者が数年前に取材した、ある食品メーカーの失敗プロジェクトである。

 食品メーカーD社は、ここ数年で急成長を遂げた。それを牽引してきたのが安藤幸雄社長(仮名、57歳)。多角化経営を推し進め、既存店3店舗に加えて半年後には直営店20店舗を出店する。それに伴い、システム担当者である小笠原正幸氏(仮名、37歳)は、ベンダーとともに各店舗へのPOSシステムの導入を進めていた。

 利用部門からは、社長がヘッドハンティングした店舗販売部長の志村恭一郎氏(仮名、50歳)がプロジェクトに参加。志村氏は店舗経営の経験が豊富で、ITの重要性も認識している。「この部長とならプロジェクトはうまくいく」。小笠原氏はそう確信した。実際、6カ月間の短納期プロジェクトだったが、予定通り、2カ月半で7割程度の仕様を固めた。

 ところが、事態は急変した。安藤社長の経営方針と志村部長の意見が合わず、志村部長は退社に追い込まれたのだ。小笠原氏は困惑した。稼働開始まであと3カ月半。店舗のオープンに合わせているため、遅らせることはできない。同社は慢性的な人手不足で、利用部門の協力は得られなかった。焦った小笠原氏は、志村部長が残した仕様やメモを頼りに残りの仕様を完成させた。

 何とか完成に漕ぎ着けたPOSシステムは、東京と大阪の旗艦店舗2店のオープンと同時に稼働開始した。ところが、オープンして10日目、思わぬ障害が発生した。POSシステムのバーコードリーダーで、商品のバーコードを読み取れなくなったのだ。たちまちレジの前に長い行列ができた。

 原因はPOSシステムのメモリー不足だった。ただし、たった10日間でメモリーがいっぱいになることは考えられない。旗艦店舗とはいえ、3カ月分の販売データだけを記録する仕様だったからだ。

 原因は、仕様書の隅に書いてあった。志村部長は、店頭で顧客がどの商品を同時に買ったかという「バスケット分析」に必要な情報を、基本情報と一緒に記録しようとしたのだ。その仕様でプログラムを開発したため、10日間で容量を超えてしまった。

 この事例は実話である。記者が小笠原氏にインタビューして執筆した記事だ。D社ではその後、POSシステムに絡んでさまざまな障害が発生した。店舗販売部の利用者からは、必要な機能が無いというクレームも噴出した。その結果、完成したシステムは、改めて再構築することを余儀なくされた。

三つの「欠如」が失敗を招く

 なぜプロジェクトが失敗したのか。直接の問題は、システム担当者と利用者の間に、仕様を検討する場がほとんどなかったことだろう。唯一のパイプ役だった志村部長の退社で、それが断たれたわけだ。だが根本的には、このプロジェクトには「マネジメント力」が欠如していた。仕様を満たすアーキテクチャーを選択できなかったという点では「技術力」も欠けている。社内におけるシステム軽視の蔓延は「人間力」の欠如ということもできる。

 こうした失敗は、至るところで起こっている。また、それが繰り返されていると考える。個別の原因はさまざまだが、大きな原因は「マネジメント力」「技術力」「人間力」に集約されるだろう。これを改善しなければ、プロジェクトの失敗は、起こるべくして起こるのである。

 実はこの「深層ルポ」を、日経SYSTEMSの新年号(2011年1月号)で、特集記事として復活させることになった。テーマは「なぜ繰り返すのか失敗プロジェクト」である。プロジェクトの成功率は約3割という数字がある。その真意を当事者であるプロジェクトマネジャーやメンバーの方にお聞きしたいと思っている。

 そこでITpro読者のみなさんに、ぜひご協力をお願いしたい。この特集では、「失敗プロジェクト徹底調査」(回答ページはこちら)を実施する(調査期間は10月28日から11月18日まで)。システム開発プロジェクトに携わる方を対象としており、失敗プロジェクトの傾向とその原因を探ることを目的としている。これらを明らかにすることで、失敗プロジェクトをなくす方向性を示すことができればと考えている。

 また、アンケートにお答えいただいた方の一部には、日経SYSTEMS編集部が直接取材させていただき、日経SYSTEMSの2012年1月号で匿名記事として掲載させていただく予定である。