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 2013年から14年にかけて、スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイスをBYOD(私用端末の業務利用、Bring Your Own Device)方式で使う企業が増えている()。BYODを公式に導入する企業の割合が高まっているだけでなく、公式に認められていなくても社員が個人所有のデバイスを使って社内のデータにアクセスして業務をこなす「シャドーIT」としての利用も急速に広がっている。これから1~2年以内に、全てのIT管理責任者は、自社へのモバイル導入ポリシーを判断せざるを得なくなるだろう。

図●企業のBYOD導入状況
図●企業のBYOD導入状況
出典:IDC Japan「2014年 国内クライアント仮想化市場 ユーザー動向分析調査」
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モバイルを基盤に業務プロセスを変革する

 モバイルデバイス導入の検討を始めると、担当者は投資対効果の積算に基づいたトップマネジメントの説得や、情報漏洩対策のための運用ポリシーの策定や現場の教育など、煩雑かつストレスのかかる作業に追われる。導入後の運用負荷をにらんだ事前検討も必要となり、IT部門としてはシステム企画に関わる作業をITベンダーへ丸投げしたくなるだろう。

 こうしたときにIT部門に必要となるのが「モバイルエキスパート」である。自社の既存のビジネスプロセスを熟知して、各プロセスに関わる社員がモビリティ環境を活用して生産性向上のため業務プロセスをどのように変えられるかを構想できる人材だ。さらに、その構想に基づいて具体的に自社内のどの職種のどのビジネスプロセスについてモバイル化するのが投資対効果上ベストなのか、ベンダーに明確なオプション要求を示せるスキルも必要になる。

 ユーザー企業がモバイルを業務用途に活用するにあたって、自社のIT環境の成熟度や各部門での導入目的だけでなく、自社にとっての生産性向上の真の意味を認識しなくてはならない。モビリティ(Mobility)とはモバイルデバイスだけでなく、アプリケーションやデータなどあらゆるものがユーザーと一緒に動けるという意味を持ち、「ビジネスプロセスが自由に移動できる環境」とも言える。