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 クラウド、モバイル、ソーシャル、インフォメーション(ビッグデータ)、IoT(Internet of Things)、スマートマシン、3Dプリンター──これらのデジタルテクノロジーが社会あるいは企業にもたらす。そんな時代がまさに到来しようとしている。
 デジタルビジネスの波は確実に到来することは分かる。しかし、いま何をすべきかよく分からない。こうした状況の日本企業が第一歩を踏み出すために今何をすべきか、ガートナージャパン リサーチ部門バイス プレジデントの鈴木 雅喜氏に聞いた。

(聞き手は田中 淳=日経コンピュータ

ガートナーが主張する「デジタルテクノロジー」「デジタルビジネス」といった用語に、いまだにピンと来ない日本企業も多いようだ。

ガートナージャパン リサーチ部門 ITインフラストラクチャ&セキュリティ バイス プレジデント 鈴木 雅喜 氏
ガートナージャパン リサーチ部門 ITインフラストラクチャ&セキュリティ バイス プレジデント 鈴木 雅喜 氏
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 デジタルビジネスとはいったい何なのか、どこまでインパクトがあるのかといった質問は、これまで何十回、何百回とクライアントから受けてきた。デジタルとは何か、ビジネスとは何かを理解するのは意外と難しく、特にIT部門の方にとっては、どうもピンと来ないという感覚はやはりあると思う。

 一方で、ガートナーが実施した調査では、8割を超えるITリーダーが「2020年までにデジタルテクノロジーが日本企業のビジネスを大きく変える」と考えているという結果が出ている。84.7%の人たちが「日本は変わる」と言っているのだ(ガートナーのプレスリリース)。さらに、76%が「デジタルテクノロジーを生かして自社のビジネスを変革すべき」と答えている。

 実は、ここまではっきりと数字が出ると思っていなかった。いまやデジタルビジネスはここまでの動きになっているということだ。