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 実世界と同様、デジタルマーケティングの世界でも「モバイル」という要素は、もはや「あると便利なもの」から「無いと困るもの」になって久しい。実際、米国では成人の9割が携帯電話を所有しており、さらにスマートフォン所持率は半数を超える。タブレットの普及率も、4割を超えた。

 こうした中、全米広告主協会が会員企業に対して調査した企業のモバイル戦略の結果が先週発表された。この調査自体は昨秋実施されたものだ。これを読むと、米国企業のモバイル戦略は、まだ「ようやく環境が整った」という段階に過ぎないことが分かる。

 モバイル端末を用いる消費者に対して、自分たちのメッセージを伝える場は用意こそされてはいるが、消費者の動きを細かく分析したり、その分析結果を次のアクションにつなげたりといったことに関しては、まだまだ発展途上の段階だ。

 調査結果を見ると、「モバイル対応のウェブサイトとアプリ両方を用意している」企業が6割を超え、「ウェブサイトのみ」の33%を大きく上回る結果となっている。また、アプリもiOS版、Android版の両方を用意しておくことがもはや当たり前の状況だ。

 このように、様々な形で「場」を整えていることは、消費者にも概ね良い形で評価されている。モバイル対応のウェブサイトで展開されているコンテンツは、商品・サービスに直接関係する情報、あるいは、その周辺情報をまとめたものが多い。こうしたコンテンツは、少なくとも6割以上の消費者にとって、十分、受け入れられるものとなっている。アプリの場合、これらに加えて、商品・サービスに関連する「ツール」が加わるが、こちらも決して低い評価ではない。