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 前回、全米広告主協会が実施した調査で、米国企業のモバイル活用は、まだまだ発展途上の段階にあるということについて触れた(関連記事:「スマホ大国の米国、企業のモバイル活用は発展途上」)。現在、米国企業では消費者のスマートフォン所持率の増加に合わせる形で、モバイル対応のウェブサイトやアプリといった「場」を用意するということが、半ば当たり前のこととなっている。

 また、4月21日に予定されているGoogleのアルゴリズム変更では、「モバイルフレンドリー」、つまりモバイル対応の有無が検索結果に大きく影響することから、現在ウェブサイトのモバイル対応があちこちで急ピッチに進められている。

 しかし、こういった形で「場」が用意されてはいるものの、その「場」における消費者の行動が、ほとんど分析されておらず、モバイル戦略における課題はまだまだ多い。米独立系調査会社のフォレスター・リサーチも、こういった課題を早くから指摘しており、『モバイル・マインド・シフト』と題された書籍で、企業として洗練されたモバイル戦略を推進する重要性と、その方法論について細かく解説を行っている。

 そのフォレスター・リサーチが、先週、企業のモバイル戦略について「Own Mobile To Own Your Customers」という新たなリポートを発表している。これは2014年第2四半期(4月〜6月)までの米国企業のモバイル活用に関するデータをまとめたものだ。

 少なくとも、このリポートにまとめられているデータを見る限り、現時点における企業のモバイル活用が戦略的とは言えない。だが、このリポートは、様々なデータに言及しながら「モバイルはマーケティング活動における新しい戦場である」というメッセージとともに、「モバイル戦略を成功させるためには、これまでと同じアプローチではいけない」と、組織やマーケティング担当者のマインドセットの変革を促している。

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