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 前回、ソーシャルコマースが再び活況の兆しを見せると予測したが、米国では「コマース」の領域でもうひとつ、大きな動きの兆しが見えている。それが「一般消費財メーカーのモバイル戦略の拡大」だ。

 「拡大」とはいうものの、マーケティング予算の配分では、モバイルではなくデスクトップPCをターゲットとした施策への予算配分が高い状態にある。2014年3月に発表された数字によると、モバイルとデスクトップのデジタル広告費用の配分比率は約1:2となっている。そもそもオンラインよりも、テレビを中心としたオフラインの方面への投資がより重要視されている状況は、今でも変わらない。

 だが、近年の消費者の環境や状況の変化、そして意識の変化を考えると、モバイル戦略への投資は、「様子見」の段階を卒業してなくてはならないといえる。2014年7月に米eMarketerが発表したレポートでも、こういった「兆し」が色濃く浮き彫りになっている。

 eMarketerが発表したレポートのタイトルは「Brands Go Mobile In The Grocery Aisle(食料品店の通路におけるブランドのモバイル進出)」。食料品店やスーパーマーケットの店頭で、実際に手に取って購買してもらうために展開するモバイル戦略の可能性と、考えられる方法論についての考察をまとめている。

 まず気になるのは、食料品や日用品を購入するときに消費者がモバイルデバイスを使うかという点だ。調査によると、少なくとも米国の45%の消費者は、何らかの形で買い物の際にモバイルデバイスを使っているとされる。

 また、モバイルデバイスを店頭で使う消費者と、そうでない消費者との間では、店頭での購買金額にも大きく差が出ている。消費財ではその傾向が顕著に見えている。