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 デジタルマーケティングを語る上で「ビッグデータ」という言葉が使われるようになって久しい。あちこちで語られている一方で、実際にはどう取り組み、どう活用していけばよいのかといったイメージがつかめず、言葉だけが先行しているケースも少なくないだろう。

 ビッグデータに対する意識や考え方は、現状は企業によって異なる。しかし、2014年9月に全米広告主協会と米ミルワードブラウンが発表した調査によると、業績好調企業(同調査では“過去3年間競合他社を上回る増収を見せた企業”と定義している)と、業績不調企業(“競合他社に対して収益を伸ばせていない企業”)との間には、ビッグデータに対する意識に差異があることが分かってきた。

 「今後データをより多く持つことによってビジネスに対してもたらされるインパクトは、どの程度か」という問いに対しては、業績好調企業も業績不調企業も「(非常に)強い」といった回答が多かった。ただし、業績不調企業の中には「それほど強くはない」という回答が少なからず目立つっていた。業績好調企業でこうした回答は、ほとんど見られなかった。

 「ビッグデータの分析が進むことで、5年後のマーケティングでどういった部分が大きく変わるか」という問いに対しても、業績不調企業と業績好調企業との間で、回答にやや異なった傾向が見えていた。

 業績不調企業では「顧客理解が進む」および「顧客との関係性が変わる」といった回答に集中する傾向が見られた。一方で業績好調企業では「顧客接点の構築におけるプランニングが変わる」、「ソーシャル広告を含めたオンライン広告戦略が変わる」、あるいは「顧客のセグメンテーションがより細分化される」といったように、より具体的な回答をする企業が目立っていた。

 企業がデジタルマーケティングに関わる様々な戦略や施策を具体化させてきた中で、データとその分析の重要性を強く認識しているため、具体的な回答となったものと推測できる。