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 ここ数年間で、日本にも「ブラック・フライデー」という言葉がだいぶ定着してきたようだ。米国で11月第4金曜日のことを指すこの日は、小売業界にとって年末商戦の開始日ということで、非常に重要な意味を持つ。

 特に、その直後の週末にあたる「感謝祭週末」の売り上げは、年末商戦の動向を占うだけでなく、米国全体の消費動向を反映している点で非常に重要として考えられている。そのため、毎年12月に入った直後にNRF(全米小売業協会)が発表するデータが注目される。2014年は消費者の購買行動が明らかにデジタル方面にシフトした動きが見て取れた。それが「店舗集客の減少」と「EC売上高の増加」という形で顕著に表れた。

 店舗集客は、昨年の延べ人数が約1億4110万人だったのに対し、今年は約1億3370万人。対前年比で5.1%の減少となった。その理由はいくつか考えられるが、影響が大きかったのが「セールの前倒し」と「EC利用者の増加」だ。

 2014年はカレンダーの関係上「ホリデー・シーズン」と呼ばれる期間が、例年より若干短くなっている。セール期間を十分確保するために、年末商戦の売り出しを1週間前倒しした店舗も少なくない。このため客足が早くから分散し、感謝祭週末の来店者が減少したと言われている。

 ただ、それよりも影響が大きかったのが、EC利用者の増加である。ECの予測解析を手掛ける米Custora社によると、2014年のブラック・フライデーのEC売上高は、対前年比で20.6%増。そして、この増加の流れをけん引したのがモバイルだと言われている。