PR

 一般的に外資系企業というと、「敷居が高い」「英語のできる人ばかり」「仕事のできるスゴイ人ばかり」「いつクビになるかわからない」「精神的プレッシャーが大きい」――などというイメージが先行しているかもしれない。

 現実的にはどうなのか、ということをまとめてみる。

 業界によって、例えば、IT業界、戦略系コンサルティング業界、金融業界等によっても事情が違ってくるので、ここでは、外資系IT業界を想定している。

[1] 外資系IT業界は本当に敷居が高いのか?

 過去においてはそういう時期もあったかもしれないが、現在では全体的に人材不足であるため、「使える人材」にとっては敷居は高くはない。

 外資系も企業によっては、リクルーター、ヘッドハンターに高いコミッションを支払い「使える人材」を採ろうと努力している。

 ちなみに、このリクルーター、ヘッドハンターというのも、個人でやっているところもあれば、会社として大人数を抱えているところもある。また、いわゆる一流どころのリクルーターやヘッドハンターもいれば、二流、三流までさまざまだ。

 このリクルーターに会社が支払うコミッションは、採用する人材の年収の30%前後というのが一般的だ。ヘッドハンターの場合もピンキリだが、一流どころになると、ヘッドハンターその人が高学歴でピカピカの職歴を持ち、オフィスも東京の一等地に構えているといったことが多く、コミッションも非常に高額だ。

 そのため、こうしたリクルーターやヘッドハンターに支払うコストに見合う人材を採用しようとする企業は、採用面接での選別が相当に厳しい。

 ところが企業によってはコストの削減のため、社長や上位マネジメントレベルの採用についてはリクルーターやヘッドハンターを使い、スタッフレベルについては、LinkedInやWeb広告、口コミ、社内紹介システムなどを使うケースが増加している。

 そのため、マネジメント職やスタッフレベルにとっての外資系企業は、敷居が高いとはいえない。