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 カメラで撮影・取得した画像データから顔の部分を抽出してソフトウエア処理を行い、マーケティングやセキュリティなどの用途に使う技術の総称を「顔認識」という。

 簡易な顔認識システムは、自動販売機や店頭などに設置したカメラで顔を撮影し、その特徴から性別・年代を判別してマーケティングに生かす仕組みなどで実用化されている(関連記事:自動販売機が“顧客センサー”に/JR東日本ウォータービジネス)。

 デジタルカメラやスマートフォン内蔵カメラのファインダーに写った画像から人物の位置を特定して自動的にピントを合わせる仕組みもよくある。GoogleやFacebookなどのネットサービスは、アップロードされた写真から顔部分を抽出し、誰が写っているかを「タグ付け」できる仕組みを提供している。

 高度な顔認識システムは、指紋認証や手のひら静脈認証などの生体認証方式と同様に、本人確認・セキュリティ用途に使われる。あらかじめいくつかの角度から顔を撮影して、データベースを構築しておく。

 本人確認を行うときは、改めて撮影した顔画像とデータベースを照合して、誰が写っているか、間違いなく本人かどうかを確認する。こうした仕組みは、既に情報システムへのログインや、入退室管理などで実用化されている。法務省入国管理局は2014年ごろから、出国・入国審査に顔認識を活用することを検討している(関連記事:「パスポート顔写真の加工は誤認招く」、出国・帰国審査“顔パス”実験で)。

 他の生体認証方式と同様、他人を本人と誤認したり、本人なのに認識がうまくいかなかったりするケースが発生する。メガネやマスクなどで顔の特徴が隠れていると認識精度が下がる。顔が正面から写っていない場合も精度は落ちるが、不完全な画像でも認識成功の確率を高めるための研究・開発が進んでいる。