シリコンバレーNextレポート

米SalesforceがPaaSを拡充、IoTやビッグデータも狙う

　米Salesforce.comが、PaaS（Platform as a Service）を拡充している。2014年にビッグデータ用のPaaSである「Wave Platform」を発表したのに続き、2015年9月にはIoT（Internet of Things）向けのPaaSである「Thunder …

米VMwareが踏み出した「脱vSphere」、狙いは「DevOps」

　米VMwareがついに、「vSphere」の名前を冠さないサーバー向けの仮想化製品を発表した。コンテナベースの仮想化製品である「Photon Platform」だ。同社は「クラウドネイティブ」と呼ぶ新しいタイプのアプリケーションの開発者を取り込むと説明している。

Watsonは単なる「質問応答システム」にあらず、CTOが語る全貌

米IBM Watson Solutions Vice President兼CTO、Rob High氏

　米IBMの「Watson」は、米国のクイズ番組「Jeopardy!」の勝利で一躍有名になったため、「質問応答システム」と見なされることが多い。しかし商用化から2年が経ち、Watsonの全貌は大きく変わった。改めてWatsonとは何なのか。CTOに聞いた。

「Midonet」のオープンソース化で、米国企業による採用に弾み

ミドクラジャパン 会長 加藤隆哉氏

　商用のネットワーク仮想化ソフトウエア「Midonet」を2014年秋にオープンソースソフトウエア（OSS）にしたミドクラジャパン。同社の加藤隆哉氏は「OSS化は大成功だった」と語る。「OSSにすることで、米国の大企業がMidonetを導入してくれるようになった」（加藤氏）のがその理由だ。

ロボットの優劣はソフトが握る、倉庫用ロボットのスタートアップに聞いた

米Fetch Robotics CEO（最高経営責任者） Melonee Wise氏

　米カリフォルニア州サンノゼに拠点を置く米Fetch Roboticsは、ロボットアームを搭載した自走式ロボットを開発する。同社のCEOに、同社のモバイルマニピュレーターの特徴や、ロボット開発のポイントなどを聞いた。

脱パソコン・脱スマホを急ぐ米Intel、頼るのはロボット、ウエアラブルそして「素人」

　これからのパーソナルコンピューティングの主役は、パソコンでもスマートフォンでもない――。米Intelが2015年8月18日から20日まで米サンフランシスコで開催した「Intel Developer Forum（IDF）2015」で同社が打ち出したメッセージは、こういうことになるだろう。

ソフトバンクも出資する倉庫用ロボットメーカーの米Fetch Robotics、9月から日本で販売開始

　倉庫の中を自由に移動し、ロボットアームを伸ばして商品をピックアップする――。そんな自走型ロボット「Fetch」を開発する米国のロボットベンチャー、Fetch Roboticsの製品が2015年9月から日本市場でも販売されることになった。同社は2014年に創業した企業で、2015年6月にはソフトバン…

米国でのロボットブームは30年ぶり、業界一筋40年のベテランに聞いた

米Innovation Matrix President、大永英明氏

　人型ロボットの競技会「DARPA Robotics Challenge」がニュースを賑わせるなど、米国でもロボットがブームだ。米国でのブームは30年ぶり。業界一筋40年のベテランに、米国ロボット業界の歴史を聞いた。

ドローンに「交通管制」、NASAがシステム構築へ、AmazonやGoogleとも連携

　米航空宇宙局（NASA）が2015年8月下旬から、ドローンの航空管制システムのテストを開始する。無線通信によってドローンを管理し、ドローンが飛行禁止空域に入るのを制止できるようにする。2020年までに同システムを本格稼働する予定で、日本のドローン利活用論議にも影響を与えそうだ。

POWERプロセッサのIP公開、理由はムーアの法則の終焉

米IBM Fellow 兼 米OpenPOWER Foundation President、Brad McCredie氏

　米IBMがサーバー向けプロセッサ「POWER」の知的財産（IP）を他社に公開し始めて、まもなく2年が経過しようとしている。IBM以外のメーカーがPOWERのIPを利用可能になり、独自のPOWERプロセッサを開発する中国メーカーなども現れ始めた。IBMの責任者に話を聞いた。

ターゲットは経営者かCIOか開発者か？、クラウド事業者最大の悩み

　「ここに来ていることは、社外の誰にも言っていない。バレたら大変なことになるからね」。そう語るのは、ある日本のシステムインテグレーターの社長。「ここ」とは米フロリダ州オーランドのこと。7月13日から16日まで米Microsoftのパートナー会議「Microsoft Worldwide Partner…

「ライセンス販売から決別する」、Microsoftがクラウドシフトへ不退転の決意

　米Microsoftの営業方針が、大きく変わり始めている。売上高の92％を間接販売が占めるMicrosoftが2015年7月、全世界のパートナーに対して「クラウドシフト」を号令した。日本マイクロソフトの平野拓也社長は「ライセンス販売から決別する」と語る。

Microsoft、クラウド反撃の切り札は「Cortana」

　クラウド市場で米Amazon Web Services（AWS）の後塵を拝する米Microsoft。同社がAWS追撃の切り札にするのが、人工知能の「Cortana」だ。同社は2015年7月13日（米国時間）、Cortanaの名前を冠したデータ分析クラウド「Cortana Analytics Sui…

クラウド大手が「再生可能エネルギー採用」を加速、FacebookやGoogleは新DCを建設

　米Facebookと米Googleが2015年6月から7月にかけて、太陽光発電や風力発電などの「再生可能エネルギー」しか使用しないデータセンター（DC）の建設を相次ぎ発表した。米Amazon Web Services（AWS）も2016年末までに、DCの消費電力の40％を再生可能エネルギーで賄う計…

「画像認識オーブン」「ユーザー追尾ドローンカメラ」、未来的な商品が続々予約開始

　「カメラで食材を識別して、適切な温度と調理時間を自動設定するオーブン」「ユーザーを追いかけながら撮影するカメラ搭載ドローン」――。米国で最近、このような未来を感じさせる商品の予約販売が次々と始まっている。

揺れる米デジタル広告業界、Microsoftはディスプレイ広告から撤退

　米国のデジタル広告業界が揺れている。2015年6月、米Microsoftがディスプレイ広告市場から撤退して、同事業を米AOLに譲渡すると発表。そのAOLも米Verizon Communicationsが買収した。急速に伸び続けてきたデジタル広告業界も、転換点を迎えている。

IoTに挑戦したら、面倒なことばかりだった

米Mode 創業者兼CEO（最高経営責任者） 上田学氏

　2000年代初めに渡米し、米Yahoo!、続いて米Google、そして米Twitterという伸び盛りのIT企業の米本社でエンジニアとして腕を振るった上田学氏。上田氏が米国で起業した米Modeが2015年5月、IoT（Internet of Things）向けのクラウドサービスを開始した。

三井住友銀行とも提携、ロボット団体「Silicon Valley Robotics（SVR）」の実態

　シリコンバレーの強みとして良く語られるのが、IT技術者や起業家、投資家からなる「エコシステム（生態系）」の存在だ。今、シリコンバレーのロボット産業にも、エコシステムが存在する。その中心にあるのが、NPO団体の「Silicon Valley Robotics（SVR）」だ。

スタートアップのCEOは、創業者自身が務めるべきだ

米アンドリーセン・ホロウィッツ 共同創業者 ベン・ホロウィッツ氏

　「HARD THINGS」の著者で、シリコンバレーの有力ベンチャーキャピタル（VC）、米アンドリーセン・ホロウィッツの共同創業者を務めるベン・ホロウィッツ氏は、スタートアップは創業者がCEO（最高経営責任者）を務めるべきだと語る。その理由を聞いた。

「10年前からスイッチを自作」、Googleが“公然の秘密”をついに公表

　米Googleはネットワークスイッチを自社で開発している――。長年IT業界でささやかれていた噂を、Googleがついに認めた。同社がスイッチを初めて自作したのは2005年。現在使用するスイッチは5代目に当たるという。

ディープラーニング用国産OSS「Chainer」登場、開発元のPFNは米国進出

　最新の人工知能技術として注目を集める「ディープラーニング（深層学習）」。日本のスタートアップであるPreferred Networks（PFN）は2015年6月、ディープラーニングを実現するためのオープンソースソフトウエア（OSS）である「Chainer」を公開した。PFNはOSSを切り札に、米国…

米トヨタのデータサイエンティストが語る、「Spark」で挑む分析の「KAIZEN」

Toyota Motor Sales, U.S.A.、データサイエンティスト、Brian Kursar氏

　トヨタ自動車の米国法人は、2015年から分散データ処理ソフトウエアの「Spark」を、SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）上の顧客の声を分析するのに使用している。同社のデータサイエンティストであるBrian Kursar氏に、ビッグデータ分析を「KAIZEN」するポイントを聞いた。

Uberやトヨタ、CIAが採用、ビッグデータの次の主役「Spark」

　正式版の公開から1年しか経っていないにも関わらず、「Uber」や「Airbnb」といった注目の新興企業や、トヨタ自動車のような巨大企業がこぞって採用するビッグデータ処理ソフトがある。「Spark（スパーク）」だ。