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ティーンは年齢が高ければ高いほど行動範囲が広がり、 交際費も上がる。可処分所得も上がり、大きなビジネスに つながる可能性が高い
ティーンは年齢が高ければ高いほど行動範囲が広がり、 交際費も上がる。可処分所得も上がり、大きなビジネスに つながる可能性が高い
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 企業人のためのティーンマーケティングをテーマとする当連載では、これまで主に高校生を中心に取り上げてきた。「ティーン」と一括りにはせず、ローティーン(13〜14歳)、ミドルティーン(15〜16歳)、ハイティーン(17〜19歳)といったより細かいセグメントを対象にしたほうが適切な場合もある。また、小中学生や大学生などをターゲットとしたい企業やビジネスもあるはずだ。そこで今回は、小学生や中学生、大学生、そして20代を含む新社会人という区分で考えてみよう。

 取り上げるのは、小中学生や大学生、新社会人の可処分所得、消費動向、ソーシャルメディアなどの利用サービスである。ティーンマーケティングを考える企業人にとって、基礎となるデータだ。

小学生は「お菓子などの食べ物」「本・雑誌」

 まず、小学生における可処分所得と消費動向について見ていこう。学研教育総合研究所の「小学生白書」における「小学生の日常生活における調査」(2014年9月調査)によると、小学生におけるお小遣いの全学年の平均額は535.1円だった(図1)。小学1年生では0円(もらっていない)が75%、小学2、3年生でも半数以上の子は0円だった。学年別平均で半数以上の子がお小遣いをもらっているのは、小学4年生以上となる。小学6年生では最多の75%がお小遣いをもらっており、平均額は883.4円となった。

図1●小学生のお小遣い額
図1●小学生のお小遣い額
出典:学研教育総合研究所「小学生白書」
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