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 クラウドストレージ大手、米Box(ボックス)が勢いを増している。顧客数は6万2000社を突破。日本でも資生堂をはじめ大企業の導入事例が相次ぐ。同社を率いるアーロン・レヴィCEO(最高経営責任者)は、「シンプルなサービスを追求することで、顧客企業の支持を得られている」と自信を見せる。


米Boxのアーロン・レヴィCEO
米Boxのアーロン・レヴィCEO
(写真:陶山 勉)
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 当社が目指しているのは、顧客の働き方変革の支援をすることです。クラウドを使って従業員の省力化とワーカーとしての増力化を後押しして、データ共有や社内外のとの協業の方法を変革します。パートナー企業や顧客とうまくやるための支援をします。

 データへのアクセスを、よりセキュアにできることも目指しています。重要な情報へより簡単にアクセスして、企業の従業員が場所を問わずどこからでも仕事できるよう、お手伝いをします。

 導入企業は世界で6万2000社を超えました。グローバル企業としてはゼネラル・エレクトリック(GE)、ナイキ、ウォルマートストアーズ、イーライリリーなどが導入しています。フォーチュン500のうち、59%は当社の顧客です。企業導入が広がった結果、当社は昨年末に3億ドルの売上高を達成しました。

 創業当初は米国の企業への導入が主体でしたが、現在は世界に拡大しています。日本でも第一三共、LIXIL、グリー、資生堂といった大企業が当社のサービスを採用しています。当社の技術を活用することで、日本企業が顧客企業の先にいる顧客やサプライヤーと協業できるようにしたり、仕事のデジタル化を推進したりできるようにします。

 クラウド上にファイルを保存し、PCやスマートフォンなど様々な機器から利用する。米Boxはクラウドストレージ事業者として、2005年に創業した。07年には企業向けへと事業の主軸を移行。戦略は当たり、導入企業数を急速に伸ばした。創業10年の節目である15年には米ニューヨーク証券取引所に上場を果たしている。

創業来10年、追求したのはシンプルさ

 ここ1年で注力したことは、とにかくシンプルなサービスにすることです。企業の従業員がストレスを感じることなく、むしろ好んで当社のサービスを使えるようにする。なおかつ、ビジネス上の複雑な課題を簡単に解決できるようにすることです。