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 2018年、日本の自動車メーカーなどが大同団結し、自動運転で欠かせない地図データの開発で米グーグルに一矢報いる。

 内閣府は2017年10月、「ダイナミックマップ」と呼ばれる3次元の地図データ検証や、運転者の集中度合いに関するデータ収集など自動運転技術を高めるための大規模実証実験を始めた。

 注目はダイナミックマップだ。道路の形状や構造物などの3次元データに加えて渋滞や工事などの情報をリアルタイムで配信する仕組みである。

 大規模実験で使うダイナミックマップの仕様は内閣府の戦略的イノベーション創造プログラム(SIP)が固めた。「国内の自動車メーカーに共通するデータとして使う」(内閣府の竹馬真樹政策調査員)。

 集めたのはトヨタ自動車や日産自動車、ホンダなどの大手自動車メーカーだけでなく、名古屋大学や研究機関など総勢21機関。オールジャパンで各分野のリーダー格を招集し、政府が旗を振り、ダイナミックマップを中心とする自動運転システムの整備を加速させる。

 独フォルクスワーゲンや独ボッシュなど海外勢の日本法人も招き入れた。海外動向を押さえつつ、日本の技術の世界展開を狙う。

 実証事件では高速道路約300キロメートルを実験用コースに指定した。常磐自動車道の谷田部インターチェンジ(IC)付近に設けた専用コースから新東名高速道路の清水ジャンクション(JCT)までである。参加機関のいずれかが実験用コースを1日1往復させるとすると、1年間の合計の走行距離は21万9000キロメートルとなる。地球5周分以上だ。

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