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 ワークスタイル変革の取り組みが重要だと考えている大企業の割合。IDC Japanが2015年8月に発表した、国内ユーザー企業のワークスタイル変革活動の実態などを調査した結果です。

 調査は企業へのアンケート形式で行い、約800社から回答を得ました。ユーザー企業におけるワークスタイル変革の実態や今後の活動予定、それに伴うデジタル複合機などのプリント環境への影響を探りました。

 社員数が1000人以上に達する大企業に対し、ワークスタイル変革の実施状況を尋ねたところ、48.2%が「すでに始めている」「1年以内に始める」と回答。大企業でワークスタイル変革が加速していることが分かりました。

 各社がワークスタイル変革に取り組む主な目的は、社員の生産性向上です。加えて育児や介護にかける時間が必要な社員が働きやすい環境を整えるといった、複合的な理由を掲げる企業が多いようです。

 調査では変革の内容もつかんでいます。社員数が100人未満の小規模な企業では、モバイルワークや在宅勤務の導入に積極的です。100人以上の中堅企業や大企業は、フリーアドレスなどのオフィス環境の改善や、ウェブ会議をはじめとするコミュニケーションの活性化支援に重点を置いていることが見えてきました。さらに、自宅やコンビニエンスストアで印刷できるようにする“モバイルプリント環境”にも注目が集まっています。大企業の47.0%が、そういったモバイルプリント環境が必要だと回答しています。