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写真●ガートナー リサーチ主席アナリストの礒田優一氏
写真●ガートナー リサーチ主席アナリストの礒田優一氏
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 「米国では顧客の情報を流出させてしまった責任をとって、CEOが辞任した企業もある」――。ガートナーリサ―チ主席アナリストの礒田優一氏は、2014年7月15日、ガートナー ジャパンが開催した「ガートナー セキュリティ&リスク・マネジメント サミット 2014」で、「サイバーセキュリティの現在と未来」と題して講演し、サイバーセキュリティの重要性について語った(写真)。

 礒田氏は講演の冒頭で、「今後も標的型攻撃は増える」と警鐘を鳴らした。その理由は、「エンドユーザーの端末が最も脆弱であることは今後も変わらない」(礒田氏)ため。SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)の利用や、一般の消費者向けクラウドサービスの増加により、エンドユーザーの端末が標的型攻撃にさらされる機会が増えると予測する。

 続いて礒田氏は、具体的な対策について「サイバーセキュリティの考え方は、日本の城と同じだ」との持論を展開した。

 標的型攻撃の対策は、城の「石垣」の建造に例える。セキュリティに関する社内教育や研修によってリテラシーを高めることや、セキュリティ診断を用いて自社の弱点を把握し、戦略を策定することを「土台」と表現。実際のウイルス対策のソフトや、マルウエアのブロック機能などは「石」に対応するとし、「土台をしっかりとつくった上で、セキュリティ製品やサービスなどを用いた対策を施していくべき」(礒田氏)。土台の上に石を積み上げていく比喩を披露した。