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 IT調査会社のIDC Japanは2014年9月11日、ソフトウエアでITインフラを自動管理するアーキテクチャーを指す「SDI(Software-Defined Infrastructure)」に対する国内企業の意識調査の結果を発表した。調査では約55%と半数以上の企業がSDIの考えに共感していることが明らかになった。

 SDIはソフトウエアを活用して、サーバーやストレージ、ネットワークといったITインフラを自動で運用管理しようという概念。調査では「SDIの概念に共感している」と回答した企業が半数を超えたにもかかわらず、「実際にSDIを実現したい」と答えた企業は約15%に留まった。

 SDIを実現したい、あるいは考えに共感した企業に対して「SDIに期待すること」を聞くと、「ITインフラにかかるコストの削減」と答えた企業が49.6%と最も多かった。その後に「IT管理者の人数を大幅に削減できる」が41.2%で続いた。調査は2014年7月にアンケート形式で実施し、515社から有効回答を得た。